離職防止には、ツールも有効です

企業を退職した人にアンケート調査を行うと、理由に人間関係・労働環境・給与が大きな要因となっています。

企業にとっては労働力を確保することも近年では難しく、募集経費や面接の対応、人材の育成等で時間もコストもかかっています。採用した段階では、本人の希望や適性によって働いてもらう部署を決めていても、その後はあまり考えることがない企業も少なくありません。

不満がでないことが離職防止に繋がるとわかっていても、一人ひとりと向き合って適材適所を考える事は理想であっても、現実的には不可能に近い企業がほとんどです。離職防止策を講じていく中でもマンパワーだけでなく、ツールを活用することも有効な離職防止に繋がります。ツールには、タレントマネジメントシステム等もあり、従業員の顔と名前、資格やスキル等をデータに蓄積し、新たな部署を立ち上げたいと考えた時に、全ての部署から資格や経験、スキルのある人のピックアップができ、より良い意見交換をすることが出来ます。

定期的に従業員満足度のアンケート等を実施し、経営陣はそれをもとに待遇改善の参考にすることも可能です。このシステムを利用すると経理や簿記の資格があるのに、営業部で勤務している従業員を見つけることもあります。本人の希望をしっかり聞いてみると事務職では就職先がなく営業を希望した、先々では本当は事務職がいいといった場合もあります。事務職に欠員が出た時に声をかけることもでき、本人の希望に合致することで将来の離職防止に繋げることも可能です。

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